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INTA スピリチュアル・アロマ講座
精油の精微なエネルギーを、高次元のアロマに生かす
【Q&A よくある質問と回答】
◆Q1:国家資格ですか?
INTA認定資格は、国家資格ではなく、国際認定・民間資格です。アロマセラピーに関する資格はいずれも民間資格であり、ざっくばらんな言い方をすれば「お家元制度」のようなものになっています。
INTA講座では「資格」という表面的なお飾りにとどまることなく、質実剛健の知識と実践を身につけることを目的にしています。実力をつけた結果としての称号=資格であり、資格認定証が授与されることによって自信をつけていただこうという発想です。血肉になる知識と自信は、収入にも結びつくでしょう。
◆Q2:INTAアロマデザイナー検定を受験する必要はありますか?
この講座はアロマセラピーの基本知識・経験を前提にデザインされています。そのレベルは、INTAアロマデザイナー検定に合格された方を目安にしています。
今までアロマセラピーの勉強をされたことがない方は、当講座受講前にアロマデザイナー検定にチャンレジされることをオススメします。いきなり検定試験を受けるほど自信がないという方は、アロマデザイナー講座の受講をご検討ください。
INTAアロマデザイナー資格を取得していなくてもアロマセラピーの知識・経験が十分ある方でしたら、受講していただいて構いません。
ただし、精油の取り扱いや禁忌などはこの講座では網羅しておりませんので、その点は事前によく勉強しておいてください。受講生の知識不足により受講中トラブルが発生しても当方は責任を負いません。
◆Q3:修了課題は提出しなくてもいいのですか?
修了課題の提出は必須ではありません。受講期間(6ヶ月)以内に修了課題を提出すると、3つのメリットがあります。
審査合格すると「スピリチュアル・アロマ・アドバイザー」の認定証が授与されます。
認定された受講生には、精油のスピリチュアル特性をまとめた資料がプレゼントされます。
審査で合格しなくても課題提出者全員に、テキスト内「やってみよう」課題の模範回答を閲覧していただけます。
修了課題提出に際して、審査・認定料として別途5000円をお支払いいただきます。(スピリチュアル・アロマ講座の受講料には含まれません。)
また、この審査・認定料は審査で不合格であっても返金されませんので、自信がもてる回答にてご提出ください。
◆Q4:この講座は、ナチュラルセラピー講座の「スピリチュアル」課程と同じ内容でしょうか?
内容的に重なる部分はありますが、ナチュラルセラピー講座とは異なるコンセプトでデザインされています。この講座では、E-Conception スピリチュアル・アロマ・キットを中心に、その使い方を身につけることで、スピリチュアリティを高めていきます。
ナチュラルセラピー講座の卒業生が、この講座を受ける意味はあまりありませんが、この講座を受講した方があとでナチュラルセラピー講座を受講する意味はあります。それは、右脳と左脳をバランスよく使うナチュラルセラピー講座ならではの、深いスピリチュアリティの理解が可能となるからです。
◆Q5:途中で受講を中断したり、再開することはできますか?
スピリチュアル・アロマ講座には受講途中の課題提出、フィードバックはありません。受講期間は半年間ですが、受講生によっては1ヶ月程度、あるいは1週間で終了することも可能でしょう。みなさんのご都合に合わせて、ご自分のペースで進めてください。
ただし、受講キャンセルによる返金はいたしかねますので、お申し込み前によくご検討ください。
◆Q6:妊娠中なのですが、受講できるでしょうか?
はい、大丈夫です。妊娠中の精油使用には注意が必要ですが、この講座で使う精油濃度はごく低濃度なので、まず問題ありません。ただし、妊娠初期はできるだけ精油に触れないほうがよいので、その期間は「おやすみ」してください。受講期間は半年間ありますので、多少おやすみ期間をとっても講座を修了することができます。妊娠中の方は、お申込み時に一言お書き添えください。
◆Q7:パソコン初心者なんですが、大丈夫でしょうか?
パソコン初心者でもやる気があれば大丈夫です。まったくのパソコン初心者だった受講生も立派に課題をこなしています。INTAではコンピューター操作についてのサポートまではいたしませんが、困っていることがあればご相談ください。
◆Q8:この講座は、経費で落とすことは出来ますか?
【個人事業主が講習会や講座を経費として落とせる場合は、その講習会・講座に出ることが、直接売り上げに結びつく場合のみとされています。自己啓蒙、ビジネスの参考に、というものは、経費扱いには出来ません。】(新宿税務署)とされています。
このコースを経費で落とすかどうかは、受講生皆さんのビジネス目的や状況によりますが、スピリチュアル・アロマに関する知識・感覚を習得することで、販売促進に直結する場合は可能でしょう。詳しくは、管轄の税務署にお問い合わせください。
また、領収証が必要な場合は、お申し込み時にお申し出ください。
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